現代では結婚を選択せずに独身の自由を謳歌する「おひとりさま」が増えてきました。
パートナーや子ども、義理の両親などに縛られることなく
自由気ままな生活を送ることができるおひとりさまですが
実は寂しさや不便さもあります。
特に年重ねるほど精神的にも肉体的にも辛くなっていくでしょう。
特に大変なのは、自分が死を迎えた後の処理です。
結婚していれば家族に任せることができますが、おひとりさまは全て自分で
準備をしておかなければいけません。
周囲に迷惑をかけない為にも重要である、おひとりさまの終活について説明をします。
お一人様が終活でしておくべきこと
おひとりさまでいても、兄弟姉妹がいたり遠方の親戚、仲の良い友人は必ずいるものです。
自分が死んだ後に、親族や友人に負担をかけないためにも、終活でどんな準備
手続きをしておくかは重要になります
所有物の整理
普段から収集癖のある人や物を捨てることができない人は、できるものから少しずつ
処分しておくのがおすすめです。
自分の所有物を把握し、早めに断捨離をするようにしましょう。
年を取ると物を捨てるのが面倒くさくなり、家じゅうに物を溜めがちになります。
所有者が亡くなった後に多くのものを処分するには費用はもちろん手間や時間をとり
まわりに迷惑をかけてしまうことになるでしょう。
自分の生活に必要最低限の物を残し、少しずつ処分をして身辺をすっきりさせておくのです。
エンディングノートの作成
エンディングノートは法的効力を持ちませんが、自分で自由に遺言や想いを書くことができます。
自分の死後に処理をしてくれる親族や友人の為にも、遺産相続やお金について
お墓の希望や葬儀の形式の希望などを記しておくようにしましょう。
自分が死を迎えた時の望みを伝えることもでき
死後処理をしてくれる相手に時間や手間をとらせることにもならずにすみます。
お金の整理
お金は最もトラブルの原因になりやすく、自分の残した遺産によって
親族間の争いが起こる可能性もあります。
自身の持つクレジットカードや銀行口座などは一つの場所にまとめて管理しやすくしたり
光熱費や保険などの引き落としもリストアップして記しておくようにしましょう。
また株や不動産を持っている人も、分かりやすいように証券などをリストアップしておくことがおすすめです。
自身で管理が難しい場合には自治体などのサポートを受けることもできます。
プロにしっかりと整理してもらうのもおすすめです。
お墓や葬儀の準備
おひとりさまの人はお墓や葬儀の準備も自身でしておかなければいけません。
親族に負担をかけないために、生前に葬儀会社に予約・支払をしておくことで
葬儀をスムーズに行うことができます。
身寄りがない人はお墓や永代供養の相談をし、手続きなどをしておくと
後々の管理も安心できるでしょう。
永代供養を扱っている葬儀会社もあり、親族の代わりにお墓の管理をしてくれます。
遺言書の作成
おひとりさまでも兄弟や親族への遺産相続を考えている場合は、遺言書の作成をおすすめします。
自身の持つ銀行口座や資産を全て記し、誰にどれくらい財産を相続させるかを法的に残しておくのです。
遺産相続に関わるトラブル防止のためにも、遺言書は弁護士や司法書士などの
プロに依頼をして公正証書として扱われるように手続をしておきましょう。
作成した遺言書を法的な書類として認めてもらうことができます。
終活を始めるタイミングと必要性
40代ごろまではまだ結婚の可能性はあり、終活についてもあまりピンとこないかもしれません。
おひとりさまが具体的に終活を始めるのは、老後のために生活習慣を見直したり
エンディングノートを作成し始める50代ごろからでしょう。
年齢を重ねると身体に不調を感じたり、精神的に落ち込むことも増えてきます。
自分の身体に異変を感じてからで終活を始めるのは精神的にも肉体的にも大変なことです。
終活を始めるタイミングに適切な時期はないので、所有物の整理やお金の管理など
若くてもできるものから少しづつ進めておくようにしましょう。
終活の生前整理は本人にもまわりの人にもメリットがあります。
本人は自分が死を迎えた後の希望を叶えることができます。
自分の葬儀の形式やお墓の希望を書き出すことで、始めて自分の死を意識することもできるでしょう。
自分の希望を明確にし、死後処理をしてくれる人に自分の言葉ではっきりと伝えられるのです。
また残されたまわりの人も本人の希望を叶えると共に、死後処理にかかる時間や
労力を緩和することができます。
物が少なく、書類がまとまっていれば、死後処理もスムーズに進むでしょう。
まとめ
終活は自分自身の死について考えることで、自分の死後の希望を叶えると
共に死後処理をしてくれる人の負担を軽くする重要な事柄です。
おひとりさまの終活については、弁護士事務所などのプロの専門家や
自治体でも相談することができます。
また民間業者や社団法人でも相談を受けつけている所もあるので
まずは相談してみるのもおすすめです。
